名古屋市東部(天白区・名東区・緑区・日進市・東郷町)の新築戸建、分譲物件、中古戸建、中古マンションなどの売買はセンチュリー21興和不動産にお任せください

よくある質問

不動産を購入するお客様

マンションか戸建か迷い中。どういう基準で選んだらいい?

マンションと戸建を比較するとそれぞれメリット・デメリットがあります。
一番大事なのは、お客様の中で何を重視するかが重要です。

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★マンションと戸建の生活面で比較しました。

マンションの場合、立地条件でいうと戸建てよりもマンションの方が駅より近く『利便性が高い立地』に多い傾向にあります。
『セキュリティ面』では良いマンションには監視カメラやオートロックなどの防犯設備が充実しているだけでなく、管理人が常駐してる場合もあるので放火や空き巣などの被害も抑制できると思います。
周辺の環境やマンションの構造によっても変わってきますが、近くに高い建物がないマンションの中層階・高層階であれば、『日当たりや展望が良い』ものとなっています。
『バリアフリーな生活ができる』点もポイントです!エレベーターがあり、また階段を使わないで1フロア内を移動できるため、体力が無い高齢者や歩くことができない障害者に優しいものとなっています。

 

戸建の場合、建物が独立しているため、マンションのようには上下階や隣からの『騒音を気にしなくて済む』ようになり、またこちらもは騒音などに関する苦情が来る心配をせずに済むようになります。

もちろん戸建てであっても騒音問題が全く無いわけではありませんが、マンションに比べればその差は歴然です。
憧れている方は多いと思いますが、マイホームに『お庭』があると子供の遊び場にしたり家庭菜園を楽しんだりと自由に使うことができます。
『敷地内に駐車場』がある戸建てに住めば、無料で気軽に車を利用することができます。
戸建ては建物の独立性が高いため、マンションに比べて周りの目を気にする必要もなく、『プライバシー面』では安心して住むことができます。
戸建てであれば「ペットが飼いたい」「楽器を演奏したい」といった希望に合わせて生活空間を『大胆にリフォームできる』ため、自由度の高い生活をすることができます。

 

★マンションと戸建の資産価値で比較しました。

マンションは1戸当たりの所有土地価格がわずかなものであるため、建物の老朽化が進むと価値がどんどん下がっていってしまいます。
ブランド化されている一部のマンションや、地域の再開発などによってマンションの価格が購入時より上がっているケースも何件かはありますが、何十年という長期間に渡って住む場合は、やはり資産価値は落ちていくことが考えられます。
資産価値が自分の予想した以上に下がってしまうと、将来的に大きなリスクを背負うことにもなりかねません。

 

戸建ての場合は、ほとんどが土地と建物の所有者が同じであるため、建物が老朽化しても容易に建て替えやリフォームをすることができます。
木造の戸建て住宅である場合は経年による建物の価格下落は激しくなりますが、たとえ資産価値が無くなっても土地の資産価値が下がることにはならないため、一定の資産価値を保ち続けることができるのです。

 

ただ土地と建物を一緒に売り出すことで売却価格が高額になるため、買い手が見つかるまでには時間がかかることもあります。

 

将来的に売却することを考えた上で分譲物件を購入するのであれば、マンションより戸建てを選んだ方がリスクは低くなるといえるでしょう。

 

マンションと戸建の費用の面で比較しました。

 

戸建てでもマンションでも、分譲住宅を購入する際にはさまざまな費用が発生します。

 

まず戸建てとマンションの両方に発生する費用としては『契約書の印紙』『登記費用』『信用会社に支払う保証料、融資手数料(融資の際)』『担保設定費用(融資の際)』『火災保険料』『固定資産税』『都市計画税』『不動産取得税』 などがあります。
分譲マンションの場合はその他に『管理費』『修繕積立金』という費用がかかります。

 

修繕積立金とは「建物の大規模な修繕」や「不測の事故、特別な事由により多額の費用を必要とする修繕」「共用部分の変更工事」などに充てる準備金のことです。
基本的には毎月支払うことになるのですが、負担を少なくするために物件の引き渡し時に一定の費用を集めることもあります。
この負担額が安すぎると建物の維持に支障が生じることになってしまうため、修繕積立金が適正に徴収されていなかったマンションでは、必要不可欠な工事が発生した際に1世帯あたり数十万円の臨時徴収が実施されることもあるようです。

また一部の物件では無料化をしているものの、マンションに住みながら車を使用する場合は『駐車場代』が発生します。

 

以上の比較から『求める生活スタイル』次第の部分ですから、一概に「マンションが良くて一戸建てはダメ」「マンションより一戸建てがいいに決まっている」ということはありません。

希望条件を伝えたら、物件を探してくれるの?

はい、もちろんです。ご希望条件に合う物件を調査してご紹介をさせて頂きます。

 

ただ、ほとんどのお客様は希望条件が不明瞭なまま何となく予算やエリアだけ指定して物件資料を送ってほしいと言われることが多いです。

指定された条件で物件の情報は随時お送りさせていただきますが、なかなかお客様の御目に適う物件をご紹介できているとは言い難いのが実情です。

 

希望条件とは一種の思い込みにすぎません。

 

不動産を探す目的は人それぞれですが、本質的には不動産を買いたいという動機と、動機に基づく購入した不動産の利用イメージが必ずあります。

家を探している人であれば「なぜ住み替えをしたいのか?」「どんな家にどんな風に住みたいのか?」と言った根本的な部分です。

メールや電話だけでそのような希望条件の深層までは私どもも推察することは難しいです。

アテはずれな推察で希望条件に合致または近しいと思しき物件の情報を提供しても、お客様のイメージに合致しなければただの鬱陶しい営業電話やダイレクトメールに成り下がってしまいます。

 

そのようなお客様のご要望とのズレをなくすためにはぜひ一度ご来店ください。

そのうえでじっくりお客様の不動産に関する夢をイメージを聞かせてください。

お客様の想いが強いほど私どもから提供できる情報の質が上がります。

より良い情報をお求めであればぜひともご来店ください。

住宅ローン控除について教えて

住宅ローンを使う場合は、購入した6ケ月以内に住民票を移住する必要があります。
そうすると、住宅ローン控除が受けられます。
住宅ローン控除は翌年の確定申告時2/16~3/15に、必要書類を用意して税務署に行って確定申告書を作成して、確定申告します。(※インターネットでパソコンからも可能です)

必要書類は、源泉徴収票、住民票、住宅ローン年末残高証明書、 土地建物登記簿謄本、売買契約書の写しです。
源泉徴収票は勤務先から、住民票は役所にて入手します。
住宅ローン年末残高証明書は年末に金融機関から送付されます。土地建物登記簿謄本は法務局から入手します。お手元にある購入時の売買契約書をコピーとったら必要書類がすべて整います。

弊社の斡旋で住宅ローンを組まれたお客様に関しましてはご不明点があればサポートいたしますのでお気軽にご連絡ください。

何件くらい物件を見て購入する人が多いの?

お客様によって異なりますが、平均5件位でご決断頂く場合が多いです。

昔と違い、今はインターネットで検索ができ、ある程度までは選別ができますので、物件を絞られてから、ご見学に来られるケースが多いです。

しかし、物件はご縁ですので、1件で決められる方も多いですし、10件見ても決まらない方もいらっしゃいます。

もし、決めかねているときは、私共にご予算、ご希望エリア、ロケーション条件等をお伝え頂ければ、最適な物件をご紹介致します。

もちろん10件でもとことん良い物件が見つかるまで、お付き合いいたします。

 

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木造住宅の耐震性はどうなの?

そもそも木造住宅は地震に弱いというイメージがありますが、決して弱くはありません。

地震の振動エネルギーは建物の重力に比例するため、重い建物ほど大きく揺れます。

 

木材は鉄やコンクリートに比べて軽いので、同じ大きさの建物では木造の揺れが一番少ないのです。

また、木材は曲げの力にも強いのです。同じ重さでの材料の強さを比較すると、圧縮に 対する強さは鉄の約2倍、コンクリートの約9.5倍、引っ張りに対しての強さは鉄の約4倍、コンクリートの225倍もあるというデータがでており、鉄やコンクリートは、ある一定以上の曲げの力が加わると突然破壊しますが、木材は少々の曲げの力が加わっても耐久性があり、また同じ状態に復元する力があります。

地震などの大きな力を受けたときも、ある程度変形しながら力を逃すという性能がある言われております。現行の耐震基準で適切に建てられた木造住宅であれば耐震性に問題ありません。

頭金ってどのぐらい用意したらいいですか?

住宅ローンを組んで不動産を購入する場合、銀行が審査した結果によって融資できる金額の範囲で購入諸経費やリフォーム・追加工事費用も含めて住宅ローンを組むことができますので頭金は全くなくても購入することはできます。

 

ただし、不動産の売買契約に際しては売買代金の一部を手付金としてお支払いいただきます。契約時にお支払いいただいた手付金も含めて最終的に住宅ローンのお金が口座に振り込まれますので残代金や購入諸経費などすべて支払った後には口座に手付金で支払った分のお金が残る形になります。
頭金を全く払わなくても不動産を購入することができますが手付金として一時的にお金を支払う必要がありますので予めご承知おきください。

なお、手付金の額としましては一般的に売買代金の約1割が目安と言われていますが、手付金の額も買主から売主に対して購入申込書にて契約希望条件として提示することができます。

いわゆる少額手付金としては50万円を支払うという条件で契約するケースが多いです。

契約した後の手続きって何があるの?

契約後、引渡し(物件の所有権移転)までの間に売主は買主に物件を引き渡す準備をして、買主は売主に支払う残代金の準備をします。買主が売主に手持ちの資金で代金を支払う場合はお金をかき集めるのに要する時間だけですが、住宅ローン(融資)を組んで代金を支払う場合は以下のお手続きを要します。

 

1.融資先の銀行を選定し、融資の本申込み審査をします。

住宅ローンを組んで不動産を購入する際には契約書に融資利用の特約期日を定めますので期日までに融資承認が下りるようにスケジュールに気を付けてお早目にお申込みいただきます。
2.本申込みの審査承認後、住民票を購入する物件の住所に移動します。

新住所の住民票と印鑑証明を取得後、銀行とローンの契約(金銭消費貸借契約)を締結していただきます。

ローンの契約時に新住所の住民票と印鑑証明を銀行に提出します。
3.ローンの契約後、ローンの契約で定めた日に融資が実行されて住宅ローン返済用口座へ住宅ローンのお金が振り込まれますので、そのお金で売主に残代金を支払っていただきます。

尚、融資実行に際しては売主と買主がそれぞれ所有権移転に必要な書類をそろえたことを司法書士が確認します。

 

残代金の支払いに関しては大きなお金が買主から売主に動くので銀行で振込みにて支払うことが多いです。

そのため銀行にて応接室を借りて窓口業務をやっている時間帯に手続きをしますので平日日中にお手続きできるようにお仕事のご都合をつけてください。

不動産を売却するお客様

不動産の売却時にかかる経費にはどんなものがある?

不動産を売却する際に必ずかかる経費としては以下のものがあります。

・契約書に貼付する印紙代

(契約価格により印紙の金額は変わります)

・登記費用

(登記原因証明作成費用だけであれば10800円)

(住所・名義変更登記や抵当権抹消など要する場合は上記費用に加算されます)

 

 

弊社がお客様より直接買い取る場合には発生しませんが、より高く売れるように仲介でお取引をした場合には以下の費用が掛かります。

・仲介手数料

(契約価格×3%+6万円+消費税)

 

 

土地や戸建を売買する際には買主に対して物件の境界明示を条件に売買する場合があります。

境界明示のためには然るべき資格を有した土地家屋調査士が土地の寸法を測ったうえで隣地所有者立会いの元、境界標を確認または明示します。

また、境界明示に要する境界標が明確になっている場合でも分筆を要する場合には隣地所有者立会いの元で境界標を確認した記録がなければ分筆できませんので契約後引渡しまでの間に売主の費用負担で確定測量を手配します。

・確定測量費用

 

元々住んでいた家を売る場合に売買条件が更地渡しであれば建物を撤去する費用も売却経費に見込んでいただきます。

建物を解体した後は滞りなく法務局へその旨の登記を届け出ます。

・解体費用

・滅失登記費用

 

 

土地を売却する際、敷地の一部を売却する場合、または値下げをせずに買主が検討しやすい価格帯に物件価格を落とすために土地を区切って複数のお客様に売却する場合は上記確定測量後に分泌登記の費用を要します。

・分筆費用

なお、売却後上記売却経費を差し引いた手元に残る資金が売却した不動産を取得した時の金額を上回る際は利益が発生したものと見なされ税金が課税されます。

取得費が不明の場合は売却した金額の5%を取得費と見なして計算しますのでご注意ください。
・譲渡所得税

 

以上、おおまかに売却時にかかる経費を挙げさせていただきました。

不動産売却を相談する際に上記売却経費を不当に安く計上して見せる不動産会社もあります。

特に仲介手数料に関しては割引減額を条件に専任媒介契約での売却依頼を迫る不動産業者がいますのでご注意ください。

正規で仲介手数料を受領しない不動産業者は買主側から仲介手数料を得ようとするため積極的に売却物件情報を開示しない傾向にあります。

結果的に高く売れる可能性を潰すことにもなりかねません。

弊社では目先の経費を削減するよりもより良い条件で売れる販売戦略をご提案させていただきますのでお気軽にご相談ください。

不動産の売却を依頼する際の手続きはどうしたらいいの?

★いくらで売りたいのか?

★売却経費を差し引いて手元にいくら残したいのか?

★いつ頃を目途に売却した代金が手元に欲しいのか?

以上3点を念頭に不動産会社に売却を依頼します。

売却の依頼は不動産会社と売主の間で取り交わす【媒介契約】により成立します。

媒介契約とは…

1、どこのだれが所有している

2、どこのどういった不動産を

3、どういった条件(価格)で売却を依頼する

4、依頼した不動産の売却が成立した際に売主は不動産会社に報酬(仲介手数料)を支払う

と言った内容を明記した契約書になります。

 

なお、媒介契約には契約形態によって種類があります。

専属専任媒介契約:特定1社の不動産会社にのみ売却を依頼依頼し、売主が自ら発見した買主との直接取引も認められない。(買取保証を付けるなどよほどの事情がない限り売主にデメリットしかない)

専任媒介契約:特定1社の不動産業者にのみ売却を依頼するが、売主が自ら発見した買主との直接取引は認められる。(じっくり時間を掛けてでもなるべく良い条件で売れる可能性を模索したい場合には有効。具体的な販売戦略の提案のない専任媒介契約は囲い込みを目論む不動産会社の都合でしかない)

一般媒介契約:複数の不動産業者に同時進行で売却を依頼する。売却が成立に至った不動産会社に対してのみ報酬を支払う。(各社同時進行で販売活動を行うため情報が早く広く露出するので早く売りたい場合には有効。ただし多くの業者に頼みすぎると情報が錯綜する恐れがある)

 

一般的には専任媒介契約が不動産業者も販売に本気で取り組むので良いと言われていますが、専任媒介契約は売り物件情報を自社単独で囲い込みたい不動産業者の都合に過ぎないのが実態です。

弊社では上記に挙げた売主の希望を念頭に売り方をご提案させていただきますのでまずはお気軽にご相談ください。

ローン残債が多いと買い替えはムリ?

ご年収次第では、現在のローンを残したまま購入することも可能です。

返済比率(銀行が定める年収に占める年間返済額の上限)に収まれば2本目の住宅ローンを組むこともできます。

銀行のローン担当者から返済比率の算定基準を教えてもらっていますので弊社でも二重ローンが組めるかどうか試算することができます。

 

その際は

①源泉徴収票、②既存住宅ローンの返済予定表、③その他に借り入れがあればその返済予定表

の3点をご用意ください。

 

上記試算した結果、二重でローンを組めない場合、またはそもそも二重で住宅ローンを組みたくない場合は、買い替えスケジュールをご提案のうえで残債が消せる金額での売り出しをご提案させていただきます。

 

まずは仲介で売出しをして、万一、成約金額がローンの残債を下回ったとしても、上記で試算した返済比率に収まれば売却売却後に残ったローン残高を新しく購入する物件の住宅ローンに上乗せして購入することが可能です。

 

逆に、買いたい物件が既にある場合は早く売れないと買い替え先の住宅ローンが組めないため買取保証付き仲介サービスをご提案させていただきます。
一旦、弊社が買い取りをする体で金額を書面で提示して、買い替え先の物件の住宅ローン審査を通して物件を押さえることができます。

あとは買い替え先の引き渡しまでにスケジュールを決めて仲介で売れるように販売をしていきます。

万一、仲介で売却が出来なかった場合に限って弊社で買い取りをしますので確実に買い替え先のスケジュールに合わせて売却をすることができます。
この際も弊社が買い取り提示額で売却した際に買い替え先住宅ローンに残債をいくら上乗せするのか?試算しますのでお気軽にお申し付けください。

 

弊社買取保証サービスについてはコチラ↓ご確認ください

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http://goo.gl/Hlzj2F

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査定はどうやって行う?

近隣の事例などから相対的に価格を算出する簡易査定(机上査定)と、実際に査定対象物件を拝見して査定額に反映させる訪問査定があります。

多くのお客様がまず簡易査定で大まかな売値を把握したうえで、具体的に売る際に訪問査定を依頼される傾向があります。

ただし、ほとんどの不動産業者が訪問査定と称して物件のことを全然見ていないのが実情です。

訪問する際に査定依頼者と会える機会が得られるためその時に自社の実績やサービスなどをアピールして売却依頼を受託しようとします。

弊社に関しましては実際に物件を拝見して物件の魅力や状態を鑑みて、実際に売り出した際に買手の興味を引き付けられるかどうかを売値に加算して提案させていただきます。

場合によっては簡易査定額を大きく上回る価格で売り出しをご提案させていただくケースも少なくありません。

弊社では物件に対する目利きに重きを置いておりますのでぜひとも売却査定をご相談ください。

お店について

公共交通機関で行くとしたらどうしたらいい?

公共交通機関をご利用になる場合は、地下鉄鶴舞線をご利用ください。

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地下鉄鶴舞線「原」駅の1番出口を出て左手(東方向)へ向かい、徒歩4分程度で大きなセンチュリー21の看板が見えてきます。

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わかりにくい場合は駅までお迎えにあがりますので0120-21-2200までお気軽にお電話ください。

日中、仕事で連絡が取れません。どうすればいい?

連絡が取れない日中の時間帯はメールをお送りいたします。

またご希望であればLINEや携帯メールでの対応も承ります。
お客様のご都合のよい時間にメール返信いただくか、ご連絡ください。
弊社定休日や営業時間外でも、弊社営業の携帯なら繋がりますので、お気軽にご連絡くださいませ。

店舗の特徴・強みを教えて

センチュリー21中部圏16年連続売上NO.1

センチュリー21興和不動産は創業33年地元密着企業。
土地・中古戸建・新築戸建・マンション・収益物件などあらゆる種別の物件でお客様のニーズにお応えしております。
地元密着企業なので大手不動産会社のようなスタッフの転勤がなく、地元のことを知り尽くしたスタッフが対応いたします。

 

お店も明るい店構えを心掛け、入りやすい不動産会社をめざしておりますのでお気軽にお立ち寄りいただけるようになっております。
このように地元に対する密着度が高いため、他社よりも余分に安心・安全な取引を心がけています。
おかげさまで永く付き合える不動産会社・営業マンとして、購入・売却前だけでなく契約・引渡後も様々な相談をいただいております。

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また、地元での売買取引が多いため、地元の情報・相場をしっかり把握しております。

さらに地元での取扱い件数が多いため、多くの地元金融機関とのパイプを構築し、弊社斡旋による住宅ローン金利も安く提供できるようになりました。

その他にも買い替えのお客様には定めた期日までに必ず売却できる『買取保証付き仲介』のご提案、売る人も買う人も引渡し後の不具合に関する心配がなくなり中古の取引に安心を添える『住宅瑕疵保証』『既存住宅瑕疵保険』『設備保証制度』などもご提供しております。

商圏以外の不動産に関するご相談も全国店舗数900店のセンチュリー21強力ネットワークで対応いたします。

 

営業スタッフの数は鶴舞線沿線エリアでも最大級!

インターネットの普及で広告・情報収集が安易になり広く浅く少人数で商圏をカバーすることが不動産業界では主流になりつつありますが、弊社はより密度の濃いサービスを提供するため他社に比べ2倍近い営業マンの数で対応させていただいております。

営業の中には女性スタッフも活躍中!

女性ならではの細やかな気配りも、多くのお客様よりご支持いただいております。

また、女性スタッフのみならず弊社の営業スタッフは強引な営業はいたしませんのでご安心ください。

【スタッフ紹介ページ】はこちらをクリック

 

様々な取り組みによって多くのお客様にご愛顧いただき、弊社顧客登録数5000組を超えました。

不動産仲介の基礎は売りたいニーズのお客様と買いたいニーズのお客様のマッチングにあります。

つまり多くのお客様が集まるところにこそ売る人も買う人もチャンスがあります。
使用する広告媒体が豊富で、インターネットにて新しい取り組みに挑戦中しておりますので弊社の登録顧客数は今なお増え続けております。

売りたい人も買いたい人もぜひセンチュリー21興和不動産にご来店ください。

 

車で行っても大丈夫?

店舗前面に5台分駐車スペースがあり、

隣にも従業員駐車場を兼ねた大きな駐車場が

ありますのでお車でも大丈夫です。

お気軽にご来店ください。

 

 

 

子連れでお店に行っても大丈夫?

はい。もちろん大歓迎です!

当社では接客スペースに隣接してキッズスペースをご用意しております。

おもちゃやゲーム、DVDやぬりえなどお子様が楽しめるものを多数揃えております。

接客スペースからお子様の様子をすぐに確認できますので安心してゆっくりお話していただけます。

小さなお子様連れの方でもお気軽にお越しくださいませ。

 

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